AI詐欺メール巧妙化で情シスに運用負荷マジセミが対策ウェビナー開催

マジセミ株式会社とKIS Security株式会社は、AI技術によって巧妙化する標的型攻撃やCEO詐欺メールへの対策と、情報システム部門の運用負荷軽減を目的としたウェビナーを2026年5月20日に開催します。本ウェビナーでは、導入実績約750社を誇る標的型攻撃メール訓練サービス「KIS MailMon」が紹介されます。

AIで巧妙化する脅威と情シスの課題

見出し

1 AIで巧妙化する脅威と情シスの課題
2 従来のメール訓練が抱える壁
3 「KIS MailMon」で実現する新たな訓練運用
- 3.1 ウェビナー概要
- 3.2 マジセミ株式会社について

近年、標的型攻撃やビジネスメール詐欺（CEO詐欺）は増加傾向にあり、情報処理推進機構（IPA）が公表した「情報セキュリティ10大脅威 2025［組織］」でも上位に挙げられるなど、メールを起点としたサイバー攻撃は企業にとって喫緊の課題となっています。

特に生成AIの普及により、不自然な日本語の詐欺メールは減少し、実在の取引先や経営層を装った「本物らしい」メールが容易に作成される状況です。これにより、従業員が不審メールを見破る難易度は格段に上がっています。

多くの企業では、従業員のセキュリティ意識向上を目的とした標的型メール訓練を毎年実施しています。しかし、その準備、配信、集計、報告といった一連の作業は情シス担当者に大きな運用負荷をかけ、コストもかさむことが課題です。結果として訓練が「実施すること自体」が目的化し、形骸化するケースも少なくありません。また、従業員から報告された不審メールへの対応状況を把握・管理しづらいという問題も指摘されています。

従来のメール訓練が抱える壁

従来のメール訓練サービスでは、事前準備や訓練後の確認、メール環境に応じた除外設定、高度化する攻撃に対応したシナリオ作成、受信・クリック状況の集計などに多大な工数が必要です。さらに、対象者別の内容を柔軟にカスタマイズできない、訓練結果の確認が難しいといった制約もあります。高度な訓練や配信数の増加に応じて追加費用が発生するケースもあり、コスト、工数、カスタマイズの壁が継続的なメール訓練の実施を妨げる要因となっています。

「KIS MailMon」で実現する新たな訓練運用

本ウェビナーでは、これらの課題を解決する手段として、標的型攻撃メール訓練サービス「KIS MailMon」が紹介されます。同サービスは2022年10月のリリース以来、累計約750社が導入しており、直近3か月間（2026年1月～3月）では約150社が導入した実績を持ちます。

「KIS MailMon」は、約300種類以上の訓練シナリオ（編集可能）を備え、常に最新の攻撃手法に対応した攻撃メール訓練を継続的に実施できる点が特長です。また、新機能として不審メール報告・管理機能が強化されており、従業員からの報告受け付けから対応状況の把握・管理までを効率化し、運用の整備を支援します。