海外で公衆Wi-Fi利用が拡大、利便性の裏に潜むリスク
同調査によると、公衆Wi-Fiの利用は日本にとどまらず、世界的に拡大傾向にあります。英国では旅行者の約77％が公衆Wi-Fiを利用しており、前年の約71％から増加。イタリアでは約74％と2025年の約65％から上昇し、オーストラリアでも海外で公衆Wi-Fiを利用する旅行者は約73％に達し、前年の約64％を上回っています。
Sailyのプロダクト責任者であるマタス・チェニス氏は、「公衆Wi-Fiは注意が必要だという呼びかけは、いまやサイバーセキュリティの決まり文句のようになっています。それでも利用は増え続けています」と指摘。「旅行者は利便性や節約を優先する一方で、気づかないうちにサイバーリスクにさらされています。こうした場面では、注意喚起と教育がとても重要です。利用する際は、より安全な使い方を知っておく必要があります」と述べています。
ハッカーの手口が巧妙化、個人情報盗難の危険性
サイバーセキュリティの専門家は、公衆Wi-Fiの多くが利用者の情報を守るために必要なセキュリティ機能を十分に備えていない場合があると警告しています。セキュリティ保護が不十分なWi-Fiスポットでは、メールやログイン情報など送受信されるデータが第三者に見えてしまう可能性があります。
チェニス氏は、「本当の問題は、公衆Wi-Fiが安全かどうかを確実に見分ける方法がないことです。誰がその接続を用意したのか、どのような意図があるのかは分かりません」とし、悪意ある提供者の存在に言及しています。
ハッカーがWi-Fiを悪用して個人情報を盗む代表的な手口の一つに「中間者攻撃（MITM：Man-in-the-Middle）」があります。これは、ハッカーが利用者とWi-Fiネットワークの間に割り込み、通信内容を盗み見る攻撃です。これにより、銀行残高の確認やSNSへのログインといった操作から、個人アカウントへの不正アクセスにつながる恐れがあります。
また、「エビルツイン（Evil Twin）」と呼ばれる手口では、ハッカーが正規のWi-Fiとよく似た名称の偽アクセスポイントを設置し、利用者をだまして接続させます。一度接続してしまうと、パスワードやクレジットカード番号などの機密情報が容易に盗み取られる危険性があります。
近年では、AIを活用して本物そっくりのログイン画面を作成し、個人情報の入力や偽の「インターネット利用料金」の支払いを求めるケースも報告されています。利用者が認証情報や決済情報を入力すると、攻撃者にアカウントへのアクセス権を実質的に渡してしまうことになります。AIは公式アプリに似せた偽アプリの作成にも使われており、公式アプリストア以外からのアプリダウンロード要求には注意が必要です。
Wi-Fi詐欺から身を守るための対策
チェニス氏は、旅行者がオンライン上のリスクを減らすために実践できる対策として、以下のポイントを挙げています。
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公衆Wi-Fiを使う場合は、どれが正規のWi-Fiか提供者に確認する。
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WebサイトはHTTPS接続のものだけを利用し、URLの横に鍵アイコンがあるか確認する。
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金融サービスの利用など重要な操作は、モバイルデータ通信を使う。海外でのモバイル通信費が気になる場合は、旅行用eSIMなどローミング以外の選択肢も検討する。（Saily: https://saily.com/ja/）
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個人情報は慎重に扱い、不要な場面ではむやみに共有しない。
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データ共有機能をオフにする。公衆ネットワーク利用中は、ファイル共有、AirDrop、ネットワーク探索を無効にする。
公衆Wi-Fiは旅先の通信費を抑える便利な手段である一方で、中間者攻撃やイービルツイン、AIを悪用した巧妙な詐欺手口など、旅行者を狙う脅威は年々高度化しています。利便性とセキュリティリスクを認識し、正規のネットワーク名の確認、HTTPS接続の徹底、重要な操作は公衆Wi-Fiで行わないといった習慣を身につけることが、旅先での安心を守る上で重要となります。
調査概要
本調査は2026年5月に、アメリカ、オーストラリア、イギリス、日本、ポーランド、イタリアの18〜65歳、およびスペインの18〜74歳の居住者を対象に実施されました。各国で1,000人、スペインでは800人が回答しています。
ソース元:
日本人旅行者の76％が海外旅行中に公衆Wi-Fiを利用。専門家が懸念する理由とは？
https://saily.com/ja/