サイバーセキュリティの新たな視点：予防を最優先に
OPSWATの創業者兼CEOであるベニー・ツァルニー氏は、新著『Cybersecurity Upside Down』を出版し、サイバーセキュリティ業界に戦略の再考を促しています。2026年6月17日に発表された同書は、サイバー脅威への防御に関する従来の通説に新たな視点を提供し、予防を最優先とする考え方の重要性を読者に説明しています。
ツァルニー氏は、サイバーセキュリティ技術の開発において20年以上の経験を有しており、現代のサイバー攻撃の多くが成功しているのは、セキュリティ戦略が脅威がシステムに侵入した後の検知に重点を置いているためだと指摘しています。脅威の進化のスピードが従来の検知ツールの対応能力を上回っており、AIの普及がこの課題をさらに深刻化させていると同氏は分析しています。
「信頼できない」ファイル原則とDeep CDR™テクノロジー
『Cybersecurity Upside Down』の中で、ツァルニー氏は、組織はシステムに流入するすべてのファイルを、安全であると確認されるまでは「信頼できない」ものとみなすべきだという原則に基づいた、サイバーセキュリティへの新たなアプローチを提唱しています。同氏は、アンチウイルスや類似のツールだけに依存することの限界を解説し、検出が完璧であることは決してないため、このアプローチは絶え間ない「悪循環」を生み出すと主張しています。
その代わりに、ファイルが悪意のあるものである可能性を前提とし、システムに侵入する前に自動的に安全なバージョンを再構築する予防策として、「Deep Content Disarm and Reconstruction（Deep CDR™）テクノロジー」を提唱しています。同氏は、「長年にわたり、サイバーセキュリティ業界は『検知による予防』を目指してきました。それは一時は機能していました。しかし、そのモデルはもはや通用しません。現在、攻撃者は私たちが検知するよりも速いペースで新たな脅威を生み出しており、AIがその問題をさらに加速させているのです」と述べています。
書籍が提示する洞察と指針
本書は、著者の個人的な洞察、業界分析、そしてビジネスリーダーに向けた実践的な指針を融合させています。政府や政策立案者に対しても、予防を重視した対策にさらに重点を置いた形で、サイバーセキュリティ基準や国家的な取り組みを見直すよう求めています。ツァルニー氏は複雑なセキュリティの概念を分かりやすい洞察へと凝縮しており、本書ではアーティストのセルジュ・ザイディッツによるイラストを含む、印象的なビジュアルとグラフィックデザインによって、これらの概念が表現されています。
『Cybersecurity Upside Down』は、今日の脅威の全体像と、それに対抗するために必要な戦略を検証しています。本書の中で、ツァルニー氏は以下の内容を述べています。
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新しいモデルで「検知と対応」の悪循環を断ち切る方法：ファイル再生成による予防。
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CDRの仕組みと、他のサイバーセキュリティソリューションとの比較。
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なぜシグネチャベースやAIを活用した検知ツールでは、現代のサイバー脅威に対応しきれないのか。
本書を通じて、ツァルニー氏は、OPSWATを小さな企業から世界的なリーダーへと成長させ、世界中の重要インフラを保護してきた自身の歩みから得た洞察を語っています。同氏は、「本書は、サイバー脅威への対処において、なぜ抜本的な見直しが急務なのかについて、私なりの考察をまとめたものです。そのメッセージは単純明快です。これまで頼ってきた検知型モデルを転換し、予防を最優先に考える時が来たのです」と付け加えています。
著者とOPSWATについて
著者のベニー・ツァルニー氏は、世界中の最重要インフラの保護に注力するグローバルなサイバーセキュリティ企業、OPSWATの創業者兼CEOです。20年以上にわたり、同氏は政府機関、企業、セキュリティチームと緊密に連携し、サイバーセキュリティの理論と現実の攻撃との間に広がるギャップの解消に取り組んできました。
OPSWATは、IT、OT、ICSの重要インフラのサイバーセキュリティにおけるグローバルリーダーであり、過去20年にわたり、公共および民間セクターの組織や企業にエンドツーエンドのソリューションプラットフォームを提供しています。「Trust no file. Trust no device.™」の理念のもと、ネットワーク、データ、デバイスを保護し、既知および未知の脅威、ゼロデイ攻撃、マルウェアを防止するゼロトラスト・ソリューションを提供しています。
OPSWATの詳細については、以下のウェブサイトをご覧ください。
ソース元
ページタイトル: OPSWAT ベニー・チャーニー氏、新著『Cybersecurity Upside Down』で業界にサイバーセキュリティの再考を提案
URL: https://www.atpress.ne.jp/news/606843