ニトリ、ダイソン、LOWYA・・・偽サイト被害相次ぐ


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12月2日、株式会社 ニトリホールディングスは同社公式通販サイトである「ニトリネット」を装った偽サイトに関する報道を受けて、「ニトリネット偽サイトに関する報道について」というプレスリリースを発行した。

公式通販サイトのURLは

【ニトリネット】https://www.nitori-net.jp/

【楽天市場店】 https://www.rakuten.ne.jp/gold/nitori/

【Yahoo!店】 https://store.shopping.yahoo.co.jp/nitori-net/

の3つであること、詐欺被害などを防ぐため偽サイトへの入力をしないよう呼び掛けている。

ニトリネットの偽サイトは、検索した際に出てくる「リスティング広告」を悪用したもので、「検索したら一番に出てきたから疑わなかった」という声もあるようだ。

偽サイトにご注意ください!!」 注意を呼び掛けるニトリネット公式サイトより

ダイソン、LOWYA、相次ぐ偽サイト被害

10月21日には、掃除機などの家電販売を行うダイソンや、家具販売のLOWYAなどの偽サイトについて消費者庁による注意喚起がなされている。

実在の通信販売サイトをかたった偽サイトなどに関する注意喚起 消費者庁

さかのぼること5月には、当サイトでも既報の通り首相官邸や自治体、大手企業、各種メディア、金融機関や教育機関など様々な偽サイトが現れた。

ドコモ口座不正利用事件では、フィッシング詐欺で用いられる金融機関偽サイトで窃取された情報が用いられたのではないかともいわれている。

公式サイトの構成や画像を盗用、分かりにくく

こうした偽サイトは、公式サイトの構成や画像を盗用することでコピーサイトのような状態になっており、一見して偽サイトであることが分かりにくくなっている。

また5月のように特定の無料ドメインを用いるだけでなく、今回のニトリネットの偽サイトではjpドメインが用いられていた。

またSSL通信を導入しており、こうした点でも一般のユーザーからは一見安全なサイトとして映ったようだ。

大幅な値引き額に注意

こうした偽サイトの特徴として、半額以下などの大幅な値引きセール価格となっている点が挙げられる。

一般にほぼすべての商品がそうした安価販売になることはそうそうあるものではないので、あまりにも価格が安い場合は一度疑ってみることが必要となる。

会社概要などがでたらめなケースも

こうした偽サイトは会社概要などが他社の全くのコピーであったり、実在しない電話番号や所在地を記載しているケースも多い。

メールアドレスや電話番号、所在地の確認、また振込先口座名義が個人になっているなどのケースもあるのでこうした確認も判別に有効となる。

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