ドライX線フィルム市場、2035年に5億4,830万米ドルへ拡大か
医療画像のデジタル化が世界的に進む中、ドライX線フィルム市場は今後も一定の需要を維持し、拡大していく見込みです。Ｒｅｐｏｒｔ Ｏｃｅａｎ株式会社が発表した市場調査レポートによると、同市場は2025年の約4億1,260万米ドルから、2035年には約5億4,830万米ドルへ成長すると予測されています。2026年から2035年にかけての年平均成長率（CAGR）は2.9％とされており、医療インフラにおけるドライX線フィルムの継続的な価値が示されています。
デジタル化の進展と残る物理的需要
ドライX線フィルムは、湿式処理を必要とせずにX線画像を生成する医療用画像フィルムの一種です。医療現場ではPACS（医用画像管理システム）や電子カルテの導入が進む一方で、診断画像の物理出力、患者への画像提供、院内外での情報共有といった用途では、依然としてフィルムが活用されています。特にデジタル環境が十分に整備されていない医療施設や地域では、フィルム媒体が実務上の価値を維持していると指摘されています。
同レポートでは、ドライX線フィルムのタイプとしてレーザーイメージングフィルム、感熱フィルム、インクジェットフィルムを挙げています。また、用途別では青感光型、緑感光型、その他に分類され、2025年には「青感光型」セグメントが収益面で最大のシェアを占めたとしています。これは優れた画像コントラストやX線撮影システムとの互換性、整形外科、歯科、腫瘍学、産業用X線撮影分野での利用が広範であることが背景にあると分析されています。
医療DXとサイバーセキュリティ対策の重要性
医療分野のデジタル化が進む中で、AIを活用した画像解析やクラウド型画像管理システム、PACS、電子カルテの進化は、ドライX線フィルム事業にもデジタル技術との共存を前提とした発想を求めています。ネットワーク接続型の医療機器や医療情報システムにおいては、サイバーセキュリティへの対応が重要な経営課題として浮上しています。
厚生労働省は、医療機器の基本要件基準においてサイバーセキュリティ要求を規定しています。さらに、2026年6月には「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第7.0版」が公表され、医療機関における情報セキュリティ対策の強化が求められています。日本政府が推進する医療DXにおいても、2026年3月には中小病院向け電子カルテ・レセプトコンピュータ標準仕様の基本要件が公開されるなど、医療画像を取り巻く業務環境はデジタル中心へと移行する方向性を示しています。こうした動向は、デジタルと物理媒体を横断して安全な画像運用を支えられる企業が、医療機関との接点を深めやすい環境にあることを示唆しています。
市場成長を支える要因と収益機会
ドライX線フィルム市場の持続的な需要は、医療サービスそのものの拡大に支えられています。X線、CT、MRIといった画像診断は、疾病の発見から治療方針の決定まで幅広い診療プロセスに不可欠であり、画像情報の確実な管理と共有が求められます。また、ドライX線フィルムは、その利便性、高い画質、迅速な処理、化学現像液や定着液が不要であることから、環境に優しく費用対効果の高い選択肢として医療施設で広く使用され続けているといいます。
技術的進歩も市場を後押ししています。デジタルX線撮影およびレーザー画像診断システムの技術的進歩により、画像の解像度やコントラスト、診断精度が向上し、ドライX線フィルムの性能がさらに高まりました。新興国における医療インフラの拡充や、医療用画像診断機器・診断サービスへの投資増加も市場の成長に寄与するとされています。
商機を見極める上では、病院や診断センター、地域医療で異なるニーズに対応することが重要です。大規模病院ではPACSとの連携が進む一方、特定診療科での物理出力や患者説明、紹介先への情報提供といった限定的ながら継続性のある需要が考えられます。診断センターでは処理速度や画像再現性が重視され、地域医療では導入コストや保守性がより重要になると分析されています。
流通チャネルでは、病院への直接販売に加え、医療機器販売代理店・ディストリビューター網の拡大が市場アクセスを左右する重要な戦略とされています。また、オンライン調達プラットフォームやデジタル販売チャネルも新たな成長領域として注目されており、在庫管理の効率化や迅速な補充需要に対応する形で活用が進む可能性があります。
経営リスクと安定供給への対応
市場には成長機会と同時に複数の構造リスクが存在します。最大の長期的圧力は医療画像のデジタル化であり、フィルムレス化が想定以上の速度で進めば需要構造は変化する可能性があります。また、フィルム材料や関連部材の調達、物流費、為替、製造コストの変動は、緩やかな成長市場においては利益率に直接影響しやすい要素です。医療機関では価格だけでなく、供給継続性、品質保証、機器互換性、保守対応が重視される傾向にあります。
厚生労働省が医療機器・体外診断用医薬品について供給不安、欠品、供給終了時の報告手続きを整備し、2026年6月1日施行の安定供給関連通知も掲載していることから、ドライX線フィルム関連企業にとって、医療インフラを途切れさせない供給体制、在庫管理、BCP（事業継続計画）、システム適合性が競争条件として意識すべき点であるといえるでしょう。
2035年に約5億4,830万米ドルという予測市場規模が示すのは、ドライX線フィルムがデジタル化に逆行して成長するのではなく、医療画像エコシステムの中に物理媒体を必要とする用途が一定規模で存続する可能性です。企業は、市場全体のCAGRだけでなく、地域別のデジタル化率、医療施設数、画像診断件数、プリンター設置基盤などを組み合わせ、具体的な収益機会を見出すことが求められます。特に既存顧客基盤を持つメーカーや販売会社には、フィルム販売を入口として保守、装置更新、画像管理ソリューションへ顧客価値を拡張する選択肢があると考えられます。
ソース元
ドライX線フィルム市場、2035年5億4,830万米ドルへ――デジタル化の陰で残る「確実に画像を残す」需要、CAGR 2.9％が示す医療インフラの再評価
https://www.reportocean.co.jp/industry-reports/dry-x-ray-film-market