Wi-Fiセキュリティ常時監視を強化 スプライン・ネットワーク、「WiSAS NORA」に24時間365日対応オプションを追加
株式会社スプライン・ネットワークは、Wi-Fiセキュリティソリューション「WiSAS NORA」に24時間365日対応オプションを2026年1月20日から追加すると発表しました。これにより、常時監視サービスと包括的な脅威監視機能が統合され、より利用しやすい料金体系で提供されるとしています。
常時監視機能を強化、統合されたWi-Fiセキュリティ
「WiSAS NORA」は、監視対象エリアにWiSASセンサーを設置するだけで、電波強度と滞在時間の2要素からWi-Fiセキュリティ脅威である野良アクセスポイントを自動的に検知するサービスです。既存ネットワークに接続する必要がなく、完全に独立したマルチベンダー対応ソリューションとして提供されます。管理外の野良APが発見された場合にはアラートが発報され、センサーが取得するデータはWi-Fiのヘッダー情報のみであるため、情報漏洩の心配はないと同社は説明しています。専門知識が不要なフルマネージドサービスであり、特にPCI DSS準拠企業での採用が進んでいます。
今回追加される24時間365日対応オプションは、以下の6つのWi-Fi脅威を常に監視し、Wi-Fi環境を安全に保つことを目的としています。
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非認可端末
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不正行為端末
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なりすましアクセスポイント
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Wi-Fi Direct アクセスポイント
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ハッキングデバイス
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MAC 偽装アクセスポイント(悪魔の双子)
この統合は、昨年「WiSAS NORA」の利用者から「WiSAS 24H365D」の機能も同時に取り入れたいという要望が相次いだことを背景に実現しました。両ソリューションを統合し、オプション機能とすることで、包括的なWi-Fiセキュリティ監視をより利用しやすい形で提供します。
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WiSAS NORAの詳細: https://wisas.jp/surveillance/nora/
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WiSAS 24H365Dの詳細: https://wisas.jp/surveillance/24h365d/
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WiSAS概要専用サイト: https://wisas.jp
高まるWi-Fiセキュリティの脅威とWiSASの必要性
Wi-Fi環境に潜むセキュリティ上の脆弱性は年々増加傾向にあり、様々な官公庁や民間団体が作成するセキュリティガイドラインにおいても、Wi-Fi領域の脅威に対して警鐘が鳴らされています。野良デバイスやシャドーITによる内部からの情報漏洩、IT環境とIoT/OTの融合による不整合、スマート機器の乗っ取り、悪魔の双子(なりすましAP)、ハッキングツールのガジェット化など、悪意があれば誰でも容易にハッキングが可能な時代になっていると指摘されています。
このような状況において、Wi-Fi領域のセキュリティを確保するためには、全てのWi-Fiデバイス間通信を常に監視し、不正な通信(侵入など)をリアルタイムで検知・対応するWIDS(検知)とWIPS(防御)の両機能を備えたセキュリティシステムが不可欠であると、同社は「WiSAS」を最適解として提案しています。
幅広い分野での導入実績と今後の展望
「WiSAS」は、官公庁、独立行政法人JICA、国立研究開発法人JAXA、データセンター、三井住友カード、外資系保険会社、デジタル放送配信会社など、多岐にわたる組織で導入実績があります。その他、ビジネスプロセスアウトソーシング企業、大手製造業、医療機器メーカー、システムインテグレーター、大手施設管理企業、SES企業、電子決済関連企業、金融システム開発会社などでも利用されているとのことです。
株式会社スプライン・ネットワークは2002年1月に設立され、長年プリンティング分野でソフトウェア製品を開発・販売してきました。しかし、2018年からはWi-Fiネットワーク領域の脆弱性に着目し、Wi-Fiセキュリティ分野にリソースを集中。マルチベンダー対応のクラウド型フルマネージドWi-Fiセキュリティソリューション「WiSAS」を開発し、2020年1月から本格的な販売を開始しました。同社は今後も、快適で安全なネットワーク社会の実現を目指して事業展開していくとしています。
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WiSAS紹介動画: https://www.youtube.com/@wisas
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Wi-Fi領域に潜む脅威と事件: https://www.docswell.com/user/spline-network
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WiSASホワイトペーパー: https://www.docswell.com/c/01bfca10-f016-429f-9fed-372d8c23f736
ソース元:
Wi-Fiセキュリティの常時監視を強化 「WiSAS NORA」に24時間365日対応オプションを追加
https://www.atpress.ne.jp/news/568680
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